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一般社団法人日本環境保健機構は、アレルギーやシックハウス症候群、化学物質過敏症などの環境由来の健康問題について調査研究を行い、この問題に関する専門家の育成及び資格認定制度を確立し、さらに正しい知識や情報の供給を広く行い、国民が安全な環境や生活を得るために寄与することを目的に設立しました。
また被災時に設営される避難所でのアレルギーや化学物質過敏症の罹患者への対応を含め、被災時に国民が安全な環境や生活を得るために正しい知識や情報の供給を行います。
概要 名称 一般社団法人日本環境保健機構 目的 環境保健を社会に普及させること 事業 1.環境保健に関する教育・啓発活動
2.環境保健に関する学習用教材の開発及び販売
3.環境保健に関する資格試験の運営
4.環境保健に関する商品の開発及び販売
5.前各号に掲げる事業に附帯又は関連する事業 
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会長 佐川 久美子 理事 最上 義
高尾和宏
阪口 雅弘
高鳥 浩介
野崎 淳夫
尾崎美賀子
一般社団法人日本不動産仲裁機構 代表理事
一般財団法人福祉教育支援協会 代表理事
NPO法人シックハウス診断士協会 代表理事
麻布大学獣医学部獣医学科 教授
NPO法人カビ相談センター
東北文化学園大学大学院健康社会システム研究科 教授
暮らしの科学研究所 所長
NPO法人シックハウス診断士協会 理事
専門アドバイザー 青木 由喜雄
大谷 昭二
柏原 幸代
神田 紀男
小板橋 博幸
白井 秀治
多田 義幸
成田 泰章
三津川 真紀
宮崎 道男
一般社団法人街と暮らし環境再生機構 専務理事
日本住宅性能検査協会 理事長
一般社団法人日本健康食育協会 代表理事
全国住宅安心ネットワーク 代表
全国室内環境改善事業協同組合 理事長
環境アレルゲンinfo and care株式会社
住宅建築コーディネーター協会 理事長
暮らしの科学研究所
一般社団法人次世代不動産業支援機構 代表
NPO法人日本オーガニックコットン流通機構 理事長
顧問 両角 康史
内山 浩人一般社団法人社会福祉支援研究機構 専務理事
不動産仲裁機構 顧問弁護士 
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〒103-0012 東京都中央区日本橋堀留町1-11-5 日本橋吉泉ビル2F
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